落としどころ
自宅滞在率が超高確状態のサイコロ店長です。それでも週に数度は店舗に出向き、営業再開への準備を整えている。
具体的には、設置しているすべての遊技台の電源を立ち上げ、一定時間放置する。その後、遊技台の電源を切れば任務完了だ。
ここだけの話、遊技台ってヤツは電源オフの状態が一定期間(一定時間)続くと、初期設定に戻ってしまう可能性があるのだ。内部に蓄電されているバックアップ用のバッテリーが切れてしまうのが原因。
初期設定に戻ると様々な障害が生じる。特賞の無抽選や、開幕RTスタートなどが代表的な例。いずれも出玉率にも大きな影響を与えかねない。初期設定回避措置は必須作業なのだ。
つか、久々にパチスロ屋の店長っぽいコラムでしょ。でも残念、それっぽいのもここまで。これ以降は前回・前々回と同様に、休業要請関連の話題に戻る。
緊急事態宣言の延長にともない、多くの自治体がパチンコ店への休業要請も継続することとなった。その一方、要請が解除された自治体もある。現時点で判明しているのはこんな感じ。
●5月10日迄に解除済み
青森・岩手・宮城・秋田・長野・鳥取・島根・岡山・香川・長崎・佐賀・鹿児島・宮崎・山形・栃木・山梨・山口・愛媛・熊本・大分
●15日迄
北海道・和歌山
●17日迄
茨城・静岡・滋賀
●20日迄
新潟・福井・沖縄
●31日迄
福島・東京・群馬・埼玉・千葉・神奈川・富山・石川・岐阜・愛知・三重・京都・大阪・兵庫・奈良・広島・福岡
※徳島と高知は休業要請なし
※前倒し解除を検討している自治体も多数
自治体毎に本天井が提示されたが、そこまで我慢できないのがパチンコ業界。前回のコラムにもある通り、多くの店舗が休業要請の自力解除に踏み切った。ここで、報道された情報を整理してみよう。
＜東京都のケース＞
○5月7日緊急事態宣言延長発動
19店舗が休業要請の自力解除
○5月8日都知事、19店舗に再度の休業要請
結果、4店舗休業(15店舗は継続)
○5月9日新たに5店舗追加(計20店舗継続)
上記の日付と店舗数は報道されたものを参照しているが、実態は少し異なる。5月9日の時点で、最低でも57店舗が休業要請を自力解除していたのだ。この数字は、都内全店舗の約7%に相当する。
大阪の正確な情報は届いていない。だが、割合的には東京と同等、あるいはそれ以上の店舗が営業している可能性もある。
これはもう、要請うんぬんで対処可能な状況ではない。該当する自治体も実態を把握し、いわゆる「落としどころ」を模索する段階に達している。
現に、大阪市長はある程度の妥協案を念頭におき、大阪府知事もそれに耳を傾けている。大阪が全面解除日を前倒しする可能性も余裕であるのだ。
これは大きな前進だね。我らのお膝元である東京都も、ぜひ参考にしてもらいたい。
次回のコラムが現状よりもポジティブな内容になることを祈りつつ、遊技台の電源のON-OFFを繰り返すとしよう。
具体的には、設置しているすべての遊技台の電源を立ち上げ、一定時間放置する。その後、遊技台の電源を切れば任務完了だ。
ここだけの話、遊技台ってヤツは電源オフの状態が一定期間(一定時間)続くと、初期設定に戻ってしまう可能性があるのだ。内部に蓄電されているバックアップ用のバッテリーが切れてしまうのが原因。
初期設定に戻ると様々な障害が生じる。特賞の無抽選や、開幕RTスタートなどが代表的な例。いずれも出玉率にも大きな影響を与えかねない。初期設定回避措置は必須作業なのだ。
つか、久々にパチスロ屋の店長っぽいコラムでしょ。でも残念、それっぽいのもここまで。これ以降は前回・前々回と同様に、休業要請関連の話題に戻る。
緊急事態宣言の延長にともない、多くの自治体がパチンコ店への休業要請も継続することとなった。その一方、要請が解除された自治体もある。現時点で判明しているのはこんな感じ。
●5月10日迄に解除済み
青森・岩手・宮城・秋田・長野・鳥取・島根・岡山・香川・長崎・佐賀・鹿児島・宮崎・山形・栃木・山梨・山口・愛媛・熊本・大分
●15日迄
北海道・和歌山
●17日迄
茨城・静岡・滋賀
●20日迄
新潟・福井・沖縄
●31日迄
福島・東京・群馬・埼玉・千葉・神奈川・富山・石川・岐阜・愛知・三重・京都・大阪・兵庫・奈良・広島・福岡
※徳島と高知は休業要請なし
※前倒し解除を検討している自治体も多数
自治体毎に本天井が提示されたが、そこまで我慢できないのがパチンコ業界。前回のコラムにもある通り、多くの店舗が休業要請の自力解除に踏み切った。ここで、報道された情報を整理してみよう。
＜東京都のケース＞
○5月7日緊急事態宣言延長発動
19店舗が休業要請の自力解除
○5月8日都知事、19店舗に再度の休業要請
結果、4店舗休業(15店舗は継続)
○5月9日新たに5店舗追加(計20店舗継続)
上記の日付と店舗数は報道されたものを参照しているが、実態は少し異なる。5月9日の時点で、最低でも57店舗が休業要請を自力解除していたのだ。この数字は、都内全店舗の約7%に相当する。
大阪の正確な情報は届いていない。だが、割合的には東京と同等、あるいはそれ以上の店舗が営業している可能性もある。
これはもう、要請うんぬんで対処可能な状況ではない。該当する自治体も実態を把握し、いわゆる「落としどころ」を模索する段階に達している。
現に、大阪市長はある程度の妥協案を念頭におき、大阪府知事もそれに耳を傾けている。大阪が全面解除日を前倒しする可能性も余裕であるのだ。
これは大きな前進だね。我らのお膝元である東京都も、ぜひ参考にしてもらいたい。
次回のコラムが現状よりもポジティブな内容になることを祈りつつ、遊技台の電源のON-OFFを繰り返すとしよう。